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あたりまえのことであるが「いただいた授業料は塾生のために還元するべき」だと常々考えてきた。
しかし、多くの学習塾や予備校はいただいた授業料の大半を塾生や予備校生のために還元できていない。
ある大手進学塾はいただいた授業料を１００と指数化すると、指導に還元できているのは３０程度である。残りの約７０は広告宣伝費や教室家賃や営業マンなど教育指導に直接関与していないスタッフの人件費に消えている。上場会社の場合は株主への配当金としても消える。
こうした受験指導には直接関係のない費用もすべて受験生の保護者に負担させる仕組みになっているのが、大手塾や大手予備校の授業料の実態なのである。
これは大手塾に限ったことではなく、巷の中小塾の実態も大差はないと考えられる。一般的にイメージされる塾や予備校の指導方法では、こうした実態からは根本的には逃れられないからだ。
これらの直接的には受験指導に関係のない費用の比率は、これまでも大幅に低く維持してきたが、さらに極限まで引き下げることはできないかと思案し続けてきた。
そうすれば、単価あたりの受験指導の質と量を向上させながら、質と量あたりの授業料の額を抑えることができる。
最近になってようやく霧の先の光明が見えてきた。
光明が見えてきたので実証段階に入りたいと思う。
そして、早ければ来年度から、遅くても再来年度から、新しい指導体制に移行できればと願っている。
軌道に乗るまではご心配とご不安をおかけするかもしれないが、これから取り組もうとしている指導革新の趣旨を正確にご理解いただけることを願っている。
具体的な内容はここでは書けない。競合塾などに手の内を晒せば指導の優勢に悪影響が出かねないからだ。
信頼できて秘匿にご協力いただけそうな方のうちの一部にご協力をしていただきながら準備を進めて行く。
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