TOPスタッフ日記【都立中】早慶とMARCHの深い溝

2023年04月17日 月曜日 【都立中】早慶とMARCHの深い溝     ( スタッフ日記 )

首都圏というか東京や神奈川の大学受験生が、さしあたり目指す大学と言えば、東京大学や早稲田大学や慶應義塾大学というのが多いのではないだろうか。

東京大学は言わずと知れた国公立大学最難関間であるし、早稲田と慶應は私立大学の最難関であるから、これらのいずれか、あるいは、これらの両方を夢見るのは至極当然ではある。

しかし、東京大学と他の難関国立大学との間に深い溝があるのと同様に、早稲田や慶應義塾と他の私立大学の間にも深い溝があることは、適切に認知されているようには思えない。

文系学部に限定して説明する。

まず最初に、英語のレベルが全く違う。早稲田や慶應義塾の場合、英語だけに関して言えば、旧帝大レベルに達していても合格は確実ではない。

次に社会だが、これは旧帝大の二次試験のレベルを超えていると言っても過言ではない。巷にある大学入試の参考書や資料集や一問一答集や問題集をすべて攻略していても合格できないようなレベルである。どう説明すればいいか、適切な表現に困るくらいハイレベルだ。

最後に国語。、慶應義塾は小論文になるが、入試でお題をいただいてから何を書こうかと考え込むようでは合格はない。お題をいただく前から、さまざまなテーマに関して、俺に私に語らせろ意見を言わせろと意気込んでいるくらいでないと攻略は難しい。早稲田に関しては国公立大学のような素直な設問では構成されないから、現代文・古文・漢文ともに、オタクの領域に達していることが必要になる。

この中でも英語力がまず早稲田や慶應義塾のレベルに達していないと合格がない。これは東京大学や京都大学に合格できるような、英語や数学や国語や社会の総合力があるだけでは合格はない。とにかく英語に関しては余裕で東京大学の英語入試を攻略できるような力が必要である。

代わりに数学はできなくても合格できる。

数学もできれば、早稲田の政治経済学部や商学部、慶應義塾大学の経済学部や商学部などでは有利だが、前提となる英語ができなければ合格はない。

一方で、MARCHはそこまでの英語力がなくても合格できる。ただし、国語と社会を含めた得点力が高くなければ、それぞれの大学や学部や学科で、競い負けするこには違いはない。

MARCHの延長線上に、早稲田や慶應義塾はない。

だから、何が何でも早稲田や慶應義塾への合格を目指す必要があり、そのレベルに到達するまで頑張り抜く覚悟がないなら、早稲田や慶應義塾を目指すのは危険である。

早稲田大学は入試改革の一環として、共通テスト併用型の導入を進めているが、政治経済学部や国際教養学部に続いて、2025年に社会科学部と人間科学部で共通テスト併用型に移行する。

共通テスト+学部独自試験

となる。

多くの私立大学が、英語と国語と社会または数学の個別試験を実施するのとは大きく違う入試方式になる。

伝統的な私立文系学部受験生にはさらに攻略しずらくなる。

今風に言えば、ワンチャン早稲田狙いの受験生を排除するような入試改革となる。

慶應義塾は、英語と社会と小論文という、これまた伝統的な私立文系受験生には攻略しずらい入試方式を取ってきているので、早稲田と慶應義塾は、それぞれの方針と方式で、卓越した受験生のみで競わせる入試となり、ワンチャン勢をさらに遠ざけることになる。

早稲田の入試改革の成功を参考にしたのか、上智と青山学院と立教が、共通テスト併用型に移行を始めている。

伝統的な私立文系3教科入試を続けているのは、MARCHでは明治と中央と法政と、MARCH未満の私立大学となった。

早稲田や慶應義塾だけでなく、上智や青山学院や立教の合格を目指すなら、共通テストを攻略するか、共通テストを攻略できることが前提条件となりつつある。しかもそれだけでは合格できない。

共通テストの英語や国語や社会や数学で、地方旧帝国大学はもちろん、一橋ももちろん、東京大学や京都大学と伍して闘える力がなければ、早稲田や慶應義塾の攻略は難しい。これに準じて上智も難しい。

となると、私立文系志望であっても難関私立大や最難関私立大学を目指すのであれば、共通テストで最低でも英語と国語と社会は旧帝大レベルの受検生なみに得点できるようになっておく必要がある。早稲田の政治経済学部の場合はこれに数学が必須になるし、慶應義塾の経済学部や商学部は数学が選択できる方が有利となる。

ここで思い切った提言をしておこう。

早稲田や慶應や上智や上位のMARCHを目標にするなら、国公立大学に合格できるような対策で臨む方が有利だ。伝統的な私立文系3教科対策では、早稲田や慶應義塾はもちろんだが、上智や上位のMARCHにも届かなくなる可能性が高いからだ。

副産物として、中堅以下の国公立大学文系学部の合格が取れる可能性が高まるというメリットもある。

東京都立大学法学部や横浜市立大学国際教養学部などは、公立大学でありながら英語と国語と社会で合格できる。都立大は早稲田や慶應義塾や中央の法学部の滑り止め、横浜市立は慶應義塾の滑り止めとしても機能する。大学側もそれを意図しているようにすら見える。その証拠に、横浜市立の二次試験は英語と小論文だから、慶應義塾の経済や商や総合政策や環境情報の入試方式に近い。

首都圏の人口比率が高まる一方で、首都圏の国公立大学の定員は横ばいだから、必然として都内の有名私立大学の難易度が上昇してきた。

この傾向がいつまで続くのか分からないが、文部科学省は予算配分で国立大学の重点化を進めているので、首都圏の国公立大学の中で将来的に生き残れるのは、東京大学と東京医科歯科大学と東京工業大学と筑波大学に絞られるのではないかという見方もある。

文系単科大学の一橋大学、語学系単科の東京外語大学、教員養成系単科大学の東京学芸大学、女子大のお茶の水女子大学は、文部科学省の方針が変更にならない限り、将来の存続が怪しくなってきている。

今回、文部科学省の10兆円ファンドに応募したのは、言い方を変えれば、応募できたのは、東京大学、京都大学、大阪大学、名古屋大学、東北大学、九州大学、筑波大学、東京科学大学(東京医科歯科大+東京工業大)、早稲田大学(私立)、東京理科大学(私立)の、国立大学8校と私立大学2校の合計10大学のみであった。

世界的なレベルで競争力のある研究力や教育力がなければ応募できないし、応募したとしても選ばれるかは分からないが、応募できなかった大学の将来は、長期的にはかなり厳しいかもしれない。

慶應義塾は今回応募していないようだが、研究資金や教育資金を独自の方法で確保できる目途が立っているのかもしれない。

早稲田や慶應義塾の併願成功率は、東京大学だけはすべての学部(科類)で50%を超えているが、地方帝国大学は10%程度しかない。一橋であっても50%を切っている。ということは、早稲田や慶應義塾を目指すなら、東京大学を除く難関国立大学を目指す方がお得かつ確実になっている。

それでも、私立文系のみの対策に絞って、早稲田や慶應義塾の看板学部に挑むなら、試験会場で合格を競い合うのは、東京大学や一橋大学に合格するような受験生であることを忘れずに、全力で闘うしかない。


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